デパス錠を「安全で使いやすい」と思って長期処方し続けると、患者が依存に陥り離脱症状で入院するケースがあります。
エチゾラム(商品名:デパス錠)は1984年に発売されたベンゾジアゼピン系の抗不安薬で、現在も日本で広く使用されています。その作用機序は、脳内のベンゾジアゼピン受容体に結合し、抑制性神経伝達物質であるGABAの働きを増強することで中枢神経の興奮を抑えるというものです。この仕組みによって、3つの主要な薬理作用が生まれます。
まず抗不安作用は同系統の他剤と比較しても強く、即効性が期待できます。次に催眠作用も強いため、抗不安薬でありながら睡眠導入薬としても使用されることが多いのが特徴です。そして筋弛緩作用を持つため、頸椎症・腰痛症・筋収縮性頭痛(緊張型頭痛)にも適応が認められています。つまり精神症状と身体症状の両面に対応できるのがデパス錠の強みです。
半減期(T1/2)は約6.3時間、最高血中濃度到達時間(Tmax)は約3.3時間ですが、血中濃度の立ち上がりが急なため、服用後30〜60分程度で効果の実感が得られます。作用時間は短時間型(3〜6時間)に分類され、日常の不安発作への頓服にも対応しやすい特性を持っています。
| 薬理作用 | 強さ | 臨床的な活用場面 |
|---|---|---|
| 抗不安作用 | 強 | 神経症、パニック発作の頓服 |
| 催眠作用 | 強 | 入眠障害、中途覚醒(不安由来の不眠) |
| 筋弛緩作用 | 中〜強 | 頸椎症、腰痛症、緊張型頭痛 |
| 抗けいれん作用 | ごくわずか | 臨床的使用はほぼなし |
イギリスの調査では、エチゾラムの抗不安効果はジアゼパムの6〜10倍強いと報告されており、アメリカでは治療目的の使用が認可されていません。これは効果が強力である分、依存リスクや過量投与のリスクも大きいことを意味しています。強いということですね。
参考:デパスの薬理作用と添付文書情報(田辺三菱製薬 医療関係者向けQ&A)
デパス 投薬期間・処方制限に関するQ&A|田辺三菱製薬 医療関係者向け
デパス錠の保険上の適応は幅広く設定されており、医療現場での用途は多岐にわたります。主な適応疾患と症状は次のとおりです。
用量については、成人には1日1.0〜3.0mg(総量)を3回に分割して経口投与するのが基本です。高齢者への最高用量は1日1.5mgとされており、通常成人の半量に抑えることが原則です。高齢者には1.5mgが上限です。
睡眠障害への使用では、就寝前に1〜3mgを1回投与することが認められています。ただし、デパス錠は診療報酬上「睡眠薬」ではなく「抗不安薬」としてカウントされる点が実務上の注意ポイントです。睡眠薬が2剤処方されている患者への追加が行われやすい背景がある一方で、2018年の診療報酬改定以降は「抗不安薬と睡眠薬の合計4種類以上」で減額対象となっており、以前ほど自由に使える状況ではなくなっています。
また、12ヶ月以上ベンゾジアゼピン系薬を継続処方している場合、処方料・処方箋料が減点される仕組みが導入されています(2018年改定)。長期漫然処方は診療報酬上も不利に働くということです。これは使えそうな判断基準ですね。
デパス錠は効果が強く作用時間が短いという特性から、ベンゾジアゼピン系の中でも依存形成リスクが高い薬剤に位置づけられます。依存の問題を整理すると、大きく3つのパターンがあります。
1つ目は身体依存で、継続服用によって身体が薬に慣れ、急に中止すると離脱症状が出現する状態です。2つ目は精神依存で、薬がないと不安という心理的な依存状態です。3つ目は耐性で、同じ用量では効果が薄れてきてしまう状態を指します。
離脱症状の主なものとして、不眠・不安・焦燥感・頭痛・悪心・振戦・痙攣発作・せん妄などがあります。急激な中止は危険です。
安全な減薬の手順としては、まず漸減法(少量ずつ段階的に減量)から始め、0.25〜0.5mgまで減ったところで隔日法(1日おきの服用)へ切り替えるという流れが一般的です。漸減法・隔日法で困難なケースでは、作用時間の長いベンゾジアゼピン系(メイラックスやセルシン/ホリゾン)への置き換えを行い、ゆっくりと体内濃度を下げていく方法が選択されます。減薬は数ヶ月〜年単位が原則です。
患者への事前説明として、「短期間の使用に留める」「自己判断での増量や中止はしない」「アルコールとの併用を避ける」の3点を必ず伝えることが重要です。アルコールとの併用は中枢神経抑制作用が相加的に増強されるうえ、双方への依存が同時に形成される危険があります。
参考:ベンゾジアゼピン受容体作動薬の依存性に関するPMDA情報
ベンゾジアゼピン受容体作動薬の依存性について(PMDA)
デパス錠の主な副作用として頻度が高いのは、眠気(3.60%)、ふらつき(1.95%)、倦怠感(0.62%)、脱力感(0.37%)です(再審査終了時12,328例より)。これらは催眠作用と筋弛緩作用に起因しており、特に服用初期や増量時に注意が必要です。
高齢者に対しては特別なリスク管理が求められます。エチゾラム処方患者の50%以上が65歳以上という実態があり、75歳以上への処方では次のリスクが顕在化しやすくなります。
高齢者は転倒からの骨折で寝たきりになるリスクが非常に高く、骨折1件が患者の生活の質を大きく損なう可能性があります。厳しいところですね。
また重篤な禁忌として、急性閉塞隅角緑内障(眼圧上昇による悪化)と重症筋無力症(筋弛緩作用による症状増悪)の患者への投与は禁忌です。これら2点は確認必須です。
副作用が出た際の対処法として、眠気・ふらつきには①様子をみる②減量③服用時間の変更④他剤への変更、という段階的なアプローチが基本です。肝機能への影響も頻度不明ながら報告されており、長期使用中の定期的な採血による肝機能確認も推奨されます。
参考:医薬品インタビューフォーム(エチゾラム)
デパス添付文書・インタビューフォーム(JAPIC)
デパス錠(エチゾラム)は2016年9月に「麻薬及び向精神薬取締法」によって第三種向精神薬に指定されました。これにより、1回の処方箋につき30日分を限度とする処方日数制限が課されています。それ以前は90日処方も可能だったため、大きな制度変更でした。
指定前の状況は深刻で、日本全体での年間処方量は最大で約12億錠に達していたとされています。全国民の1人あたりに換算すると約9.4錠、つまり日本全体で毎日大量のエチゾラムが消費されていた計算になります。これは処方適正化が急務だった背景を示しています。
診療報酬上の主なルールをまとめると以下のとおりです。
実務で注意したいのは、「デパスは睡眠薬ではなく抗不安薬」として診療報酬上カウントされる点です。睡眠薬2剤処方の患者に追加しやすい構造がある一方で、2018年以降は抗不安薬・睡眠薬の合算4種類以上が減算対象になったため、従来のような「抜け道的使用」はリスクを伴うようになっています。カウントの仕組みを把握することが条件です。
適正処方の観点からは、ベンゾジアゼピン系薬はおおむね4週間(1ヶ月)以内の処方が推奨されており、長期連用が必要な場合は定期的に適応の見直しを行うことが求められます。処方継続の際は、毎回の処方箋に「継続理由」を明確にしておくことが、レセプト審査対応としても有効です。
参考:厚生労働省による向精神薬指定の告示および健康保険組合連合会の処方適正化調査
新たに3物質を向精神薬に指定します(厚生労働省)
向精神薬(抗不安薬・睡眠薬)の処方適正化|健康保険組合連合会調査報告PDF
デパス錠は即効性・多面的な薬理作用という強みを持ちますが、依存性・副作用・処方制限といった制約もあることから、患者の状態に応じた適切な薬剤選択が重要です。
作用時間での比較では、デパスは短時間型(3〜6時間)です。不安を持続的に抑えたい場合や、不安になりにくい「土台」を作りたい場合には、長時間型〜超長時間型の抗不安薬が適しています。
| 分類 | 主な薬剤 | 作用時間 | 特徴 |
|---|---|---|---|
| 短時間型 | デパス(エチゾラム)、リーゼ | 3〜6時間 | 即効性、頓服に向く、依存リスク高め |
| 中間型 | ワイパックス、ソラナックス、レキソタン | 12〜20時間 | バランスが良く使いやすい |
| 長時間型 | セルシン(ジアゼパム)、セパゾン | 20〜100時間 | 持続効果が高い、減薬置換にも使用 |
| 超長時間型 | メイラックス、レスタス | 100時間〜 | 持続的な安定に適す、減薬置換に最適 |
非ベンゾジアゼピン系の選択肢も重要です。たとえばSSRIやSNRIは依存性が低く、不安障害やうつ病への長期的な治療に適しています。ただし効果発現には数週間かかるため、即効性が必要な急性期にはデパスとの短期併用という選択が臨床的に採られることもあります。つまり「短期のデパス+長期のSSRI」という出口戦略が原則です。
睡眠障害への対応では、依存リスクの低いオレキシン受容体拮抗薬(スボレキサント:ベルソムラ、レンボレキサント:デエビゴ)が現在のガイドラインでは推奨度が高くなっています。不安を伴わない純粋な不眠症の場合は、こちらへの切り替えを積極的に検討する価値があります。
患者にとって最適な薬剤選択のためには、症状の性質(頓服が必要か・持続的か)、依存リスクの程度(既往・アルコール使用歴など)、年齢(高齢者は特にリスク評価が必要)、服用の出口(いつやめるか)の4点を処方前に確認することが大切です。これが基本です。
参考:ベンゾジアゼピン系薬の適正使用と代替薬に関するガイドライン情報
睡眠薬・抗不安薬の適正使用に関する情報(厚生労働省・医療関係者向け)