ボーエン病とは原因・症状・治療を医療者が解説

ボーエン病とは原因・発症メカニズムを徹底解説

ボーエン病と診断された患者に「日焼けのせいですか？」と聞かれ、「そうです」と答えたなら、それは日本では半分以下しか正しくない。

ボーエン病とは何か：表皮内癌としての定義と概念

ボーエン病（Bowen病）は、1912年にアメリカの皮膚科医ジョン・T・ボーエン（John T. Bowen）が初めて記載した皮膚腫瘍で、正式には表皮内有棘細胞癌（squamous cell carcinoma in situ）と呼ばれます。表皮の有棘層細胞ががん化しながらも、その増殖が表皮内にとどまり、真皮への浸潤がない状態を指します。いわゆる「上皮内がん（in situ cancer）」に分類される点が、臨床上の最重要ポイントです。

つまり、この段階では転移を起こさないということです。

基底膜が保たれている限り、リンパ節転移も遠隔転移も生じません。これが、ボーエン病を早期に発見・治療することの意義と直結します。一方で、放置すれば基底膜を破り真皮へと浸潤して有棘細胞癌（ボーエン癌）へ進行し、そこから先は転移リスクが生じます。文献によれば、ボーエン病の約3〜5%が浸潤癌へ進行するとされており、陰部に発症するケイラー紅色肥厚症では約10%と報告されています。

発症年齢は主に60歳以上の高齢者に多く見られますが、若い世代にも発症します。男女差は大きくなく、発症率に関して日本の明確な全国統計はありませんが、1987〜1991年の5年間で有棘細胞癌（ボーエン癌を含む）の報告例は2,507例、年間人口10万人あたり約2.5人とされています（日本皮膚悪性腫瘍学会ガイドライン）。

病変の約10%は多発例であり、特にヒ素曝露歴を持つ症例でその傾向が強くなります。単発か多発かという情報が、問診時の重要な鑑別の手がかりになります。

日本皮膚悪性腫瘍学会による有棘細胞癌診療ガイドライン（ボーエン病含む）の解説ページ。発症率・治療基準の参考として。

日本皮膚悪性腫瘍学会｜ボーエン病（皮膚癌について）

ボーエン病の原因：日本と欧米で異なる主要因子

ボーエン病の原因は単一ではなく、複数の因子が関与することが知られています。ここが臨床において見落とされやすい点です。欧米では紫外線（UV）が最大の原因因子とされていますが、日本人では必ずしも紫外線が主因ではありません。

意外ですね。

看護roo!の専門資料（皮膚科エキスパートナーシング改訂第2版）でも「白人では露光部に多いが、日本人ではむしろ露光部には少ない」と明記されています。体幹・下肢・腹部などの非露光部への発症が相当数を占めるため、「日焼けしていないから大丈夫」という患者の自己判断は危険です。

以下に主要な原因因子を整理します。

① 慢性ヒ素（砒素）曝露

日本でボーエン病が多発する症例において、最も重要な原因のひとつとされます。ヒ素を含む井戸水の長期飲用や、かつての農薬・工業製品への曝露が問題となります。曝露から発症までの潜伏期間は5〜10年以上に及ぶことが多く、文献によっては「ヒ素曝露後10〜30年経過してから発症する」とも報告されています。患者が「昔、井戸水を使っていた」という情報を問診でどこまで掘り下げられるかが、多発例の鑑別に直結します。

② ヒトパピローマウイルス（HPV）感染

陰部・外陰部・指先・爪周囲に発症するボーエン病では、HPV感染の関与が強く指摘されています。特にHPV16型は、子宮頸癌の約70%を引き起こすウイルスと同一です。実際に、外陰部ボーエン病と子宮頸癌の双方から同一のHPV16型が検出された症例報告もあります（皮膚病診療40巻9号, 2018）。爪部ボーエン病も性感染症として注目されており、パートナー間の感染連鎖を念頭に置いた対応が求められます。

③ 紫外線（UV）曝露

欧米では第一位の原因とされますが、日本人においては色素保護の観点から欧米ほどの影響はないとされています。ただし、日本においても顔面・手背・前腕などの露光部への発症例では、長年の紫外線曝露がリスク因子になります。

④ 免疫抑制状態

臓器移植後に免疫抑制剤を長期使用している患者や、HIV感染・AIDS患者、加齢による免疫機能低下者では、ボーエン病を含む皮膚腫瘍の発症リスクが著しく上昇します。日本皮膚悪性腫瘍学会のガイドライン（2020年版）では、移植後患者の有棘細胞癌発症リスクは一般集団の65倍に達するとされています。免疫抑制剤管理に関わる医療従事者にとって、皮膚定期チェックの必要性を患者に伝えることは非常に重要です。

⑤ 放射線・外傷・慢性炎症

放射線治療後の慢性放射線皮膚炎からボーエン病が発症する報告が増加しています。また、長期にわたって治らない外傷・熱傷瘢痕・慢性炎症部位からの発症も記録されています。

看護roo!掲載の皮膚科エキスパートナーシング（南江堂）より。日本人における露光部・非露光部の違い、ヒ素やHPVの関与を解説。

看護roo!｜ボーエン（Bowen）病｜悪性腫瘍⑤

ボーエン病の症状と臨床所見：湿疹との鑑別ポイント

ボーエン病の症状でまず押さえるべきなのは、「痛くもかゆくもない、治らないシミ・湿疹様の病変」という点です。そのため患者は「年齢のせいか」「ちょっとした湿疹だろう」と長期間放置しやすく、受診が遅れる典型的な疾患のひとつです。

典型的な臨床所見は次の通りです。

| 項目 | 特徴 |
|------|------|
| 色調 | 赤褐色〜黒褐色 |
| 形状 | 類円形〜不整形の境界明瞭な斑 |
| 大きさ | 0.5cm〜数cm（最大10cm程度） |
| 表面 | 鱗屑（りんせつ）・痂皮（かひ）を伴うことが多い |
| 自覚症状 | 痛み・かゆみは通常なし |
| 経過 | 数ヶ月〜数年以上かけてゆっくり拡大 |

鑑別が必要な疾患として、脂漏性角化症、老人性色素斑、尋常性乾癬、湿疹・皮膚炎、基底細胞癌などが挙げられます。「ステロイド外用薬を塗っても改善しない赤斑」は強くボーエン病を疑うべきサインです。湿疹なら通常数週間で改善に向かいますが、ボーエン病はステロイドに反応せず、わずかに反応するように見えても再燃します。これは誤診につながりやすいパターンです。

発症部位に関しては注意が必要です。日本では体幹（胸・背・腹）、大腿部などの非露光部への発症が相当数あります。男性の陰茎亀頭部に発症したものは「ケイラー紅色肥厚症（Queyrat紅色肥厚症）」という別名で呼ばれ、外見上は炎症性病変と混同されやすいです。爪甲下や爪周囲に発症するタイプも存在し、これはHPVが関与する場合が多く、性感染症の観点から対応が必要です。

病変の大きさのイメージとしては、0.5cmはコーヒー豆程度、1cm程度は爪半月と同じくらいの大きさです。「シミが少しざらざらしてきた気がする」という患者の訴えは見逃せません。

はなふさ皮膚科（三鷹）によるボーエン病の詳細解説。欧米と日本の露光部の違いやHPV型の詳細情報が参考になる。

はなふさ皮膚科｜ボーエン病

ボーエン病の診断：確定診断に不可欠な皮膚生検の実際

ボーエン病の確定診断には皮膚生検（skin biopsy）が必要です。これは原則として外来で行える手技です。

診断フローとして、まず問診でヒ素曝露歴、HPV感染の可能性（陰部病変の場合）、放射線照射歴、免疫抑制剤の使用状況などを確認します。次いで視診・触診で病変の形状・境界・色調・表面性状を評価します。この段階でダーモスコピーを活用すると、より精度の高い術前評価が可能です。ダーモスコープ（高性能虫眼鏡のような機器）による診断は有力な術前検査であり、病理生検の適応判断に役立ちます。

確定診断は病理組織検査です。局所麻酔下で数mmの組織を採取し、顕微鏡下で以下の特徴的な所見を確認します。

- 表皮全層にわたる異型有棘細胞の増殖（表皮の極性消失）
- 核の大小不同・異角化細胞の混在
- 多核巨細胞（clumping cell）の出現
- 基底膜の保持（真皮への浸潤なし）

「基底膜が保たれている」という所見が、浸潤性有棘細胞癌との最重要な鑑別点です。逆に言えば、病理で真皮浸潤が確認された場合はボーエン病ではなくボーエン癌（浸潤性有棘細胞癌）として扱われ、治療戦略が変わります。

典型的なボーエン病と思われた病変でも、実際に切除して病理で調べると3〜5%の症例で真皮浸潤が認められるとされています。ケイラー紅色肥厚症では約10%にのぼります。これが、画像診断ではなく外科的切除と病理確認を優先すべき理由です。手術以外の治療法（凍結療法、PDTなど）では浸潤の有無を後から確認できないため、この点の説明が患者への同意取得にも重要です。

多発性ボーエン病の症例では、内臓癌の合併が疑われた時代もありましたが、現在では内臓癌との因果関係は否定されています。ただし女性患者の場合、HPV関連の外陰部病変があるときは子宮頸癌のスクリーニングを同時に検討することが推奨されています（看護roo!掲載の「皮膚科エキスパートナーシング」参照）。

慶應義塾大学病院KOMPASによるボーエン病の医療情報。ダーモスコピーを活用した診断の重要性や治療選択の基準を確認できる。

慶應義塾大学病院KOMPAS｜ボーエン病

ボーエン病の治療と予後：手術が第一選択である理由と再発リスク

治療の第一選択は外科的切除です。この原則は日本皮膚科学会のガイドラインでも変わりません。

なぜ手術が優先されるのか。理由は明確です。切除した組織を全て病理検査できるからです。凍結療法やレーザーではがん細胞が取り切れているかどうか、また浸潤が及んでいないかを事後確認できません。前述のように、臨床的にボーエン病に見えても3〜5%は真皮浸潤があり、その場合は治療方針が大きく変わります。これが条件です。

切除範囲については、一般的に肉眼的病変から1〜4mm離して拡大切除することが推奨されています。再発率は切除マージンによって変動し、十分なマージン確保でも約5%の再発があるとされています。文献によっては再発率を19.4%とするものもあり、4mm以上のマージンを確保することが妥当と考えられています。

外科的切除以外の治療選択肢は以下の通りです。

| 治療法 | 特徴 | 注意点 |
|--------|------|--------|
| 凍結療法（液体窒素） | 外来で施行可能・高齢者にも適用しやすい | 欧米流の20〜30秒照射は潰瘍形成・瘢痕リスクあり。日本の2〜3秒法と比較して治療効果が異なる |
| イミキモドクリーム外用 | 免疫賦活による局所治療 | 日本ではボーエン病への保険適用なし。完全奏効率41.7%との国内報告あり |
| PDT（光線力学療法） | 正常組織への影響が少ない。欧米では第一選択肢のひとつ | 日本では保険適用なし。国内での実施は限定的 |
| 5-FU軟膏 | 欧米では比較的よく使用される | 日本では傷跡リスクや効果の不安定さから普及していない |
| 放射線療法 | 手術困難な高齢者・多発例に検討 | 二次発がんのリスクを念頭に置く |

特筆すべき点として、PDTとイミキモドはいずれも日本では保険適用がないことを医療従事者として把握しておく必要があります。患者が海外の情報を調べて「光治療で治せると聞いた」と来院するケースもあり、国内での保険診療上の制限を正確に説明できることが重要です。

治療後の経過観察については、5年間の定期フォローが推奨されています。治療後6か月間は月1回、その後は3か月〜6か月ごとの診察が目安となります。再発の多くは治療後2年以内に起こりますが、それ以降の再発例もゼロではありません。

予後については、表皮内癌の段階で完全切除できれば良好です。問題は、患者が「たかがシミ」と放置し、浸潤癌まで進行してしまうケースです。有棘細胞癌に進行した場合は、リンパ節転移・遠隔転移のリスクが生じ、治療も複雑化します。予後を左右するのは診断のタイミングです。

済生会によるボーエン病の解説。早期発見・予防の基礎知識として、日焼け対策だけでなく体幹部発症例の注意点も掲載。

済生会｜ボーエン病（ぼーえんびょう）とは