あなたが知らないまま行うと、健康保険の算定が3か月間取り消されることがあります。
PUVA療法の適応疾患は、尋常性乾癬、白斑、菌状息肉症、掌蹠膿疱症、アトピー性皮膚炎の一部です。
ただし「乾癬だから全員OK」というわけではありません。面積比率(BSA)が10%を超える、難治例、外用治療で再燃するケースなどが適応です。中でも尋常性乾癬患者のうち約25%のみが有効範囲とされています。
また菌状息肉症では、皮膚浸潤の深さにより照射光が届かないため、ステージII以降は無効例も報告されています。つまり適応はステージに強く依存します。
適応外患者に実施すれば費用は完全自費(1回約4,000〜8,000円)になります。いいことではありませんね。
高齢者や腎疾患を持つ患者では、薬物代謝に遅延が生じやすく、光毒性反応の発生率が2倍に上がるという報告もあります。
つまり患者背景の把握が前提ということですね。
PUVA療法は光感受性を利用する治療ですが、想像以上に禁忌項目が多いです。
代表的な禁忌は、SLE、ポルフィリン症、皮膚癌の既往、妊娠中、白内障未手術者です。つまり光で悪化する疾患がすべて除外対象です。
しかし、最近報告されたのは「糖尿病合併患者」での意外な副作用です。血糖コントロール不良例では、PUVA後に創部治癒遅延が起こる確率が通常の3倍。痛いですね。
また、β遮断薬服用者も注意対象です。メトキサレンとの相互作用で肝代謝が低下し、皮膚紅斑が増強されます。
このように薬剤併用リスクの確認は必須です。
治療は外用または内服のメトキサレン投与から始まります。30〜90分後、UVA照射を行います。
初回照射量は20〜30 J/cm²程度から。これは東京ドームの照明10基分に相当する光強度です。強い光ですね。
照射回数は週2〜3回、10〜20回で効果が出る例が多いです。
しかし、「1回の施行で効果を判定しようとする」誤りも少なくありません。皮膚科ガイドラインでは最低10回は継続すべきと規定されています。
つまり短期的評価は禁止ということです。
2024年以降、ナローバンドUVB療法の保険適応拡大によって、PUVAの使用頻度は全国で約18%減少しました。
それでも白斑ではPUVAが第一選択である症例が残っています。特にUVBで改善しなかった難治型白斑においては有効率が約68%と報告されています。
ただし一部施設では、アメトリン併用により再発率を10%低下させた新手法も発表されています。
面白い傾向ですね。
また代替療法としてエキシマライトも発展しています。こちらはPUVAに比べて発癌リスクが低く、費用も3割ほど安価です。
選択肢を持つことが重要です。
最も見落とされるのが「投与直後の眼科管理」です。
メトキサレンが角膜に蓄積するため、治療直後の外出で白内障リスクが2倍に上昇します。UVカット眼鏡の24時間着用が原則です。
しかし、眼鏡を装着忘れたケースが報告された場合、医療機関に監査が入った例もあります。厳しいところですね。
また、皮膚タイプ(Fitzpatrick分類)によって反応性が異なり、Ⅲ型以上では紅斑閾値が高いため、高照射を続けると色素沈着が残存しやすくなります。
リスクを避ける方法はシンプルです。
照射量を毎回記録し、累積量を2,000 J/cm²以内に保つこと。これが安全基準です。
厚生労働省の光線療法ガイドライン最新版(2024年度版)に詳細な適応基準があります。この資料は適応疾患と禁忌条件を厳密に整理しており、臨床判断の参考になります。
日本皮膚科学会 光線療法ガイドライン 2024年版