ラップ療法が古いと言われる理由と現代の正しい創傷ケア

ラップ療法が古いと言われる理由と現代の創傷ケアの正解

D3以上の褥瘡にラップを貼ると、敗血症で患者が亡くなる可能性があります。

ラップ療法が「古い」と言われる背景にある湿潤療法の歴史

ラップ療法を語るうえで、その歴史的な文脈を整理しておくことは非常に重要です。湿潤療法（Moist Wound Healing）の概念そのものは、1962年にGeorge Winterが動物実験で「湿潤環境が創傷治癒を促進する」と科学的に証明したことに端を発します。それまでの「傷は乾かして治す」という常識が、この研究によって根底から覆されました。

日本では、1996年に夏井睦先生が創傷被覆材を用いた外傷治療を開始し、2001年にインターネット上で「新しい創傷治療」として広く発信したことが普及の転機となりました。当時は医療用ドレッシング材の種類がまだ少なく、価格も高かったという実情があったため、手に入りやすい「食品用ラップ」を代替材料として使用する方法が広まりました。これがいわゆる「ラップ療法」の原型です。

つまり、「古い」という表現が指しているのは湿潤療法の考え方ではなく、食品用ラップという非医療材料を使い続ける行為そのものです。現代では湿潤環境を保ちながら適切に滲出液を吸収できる高機能なドレッシング材が豊富に揃っており、食品用ラップにこだわる医学的な理由はほとんどありません。この点を理解することが、ラップ療法をめぐる議論の出発点になります。

2005年には「ラップ療法研究会」が発足するなど一時期は熱心に研究・普及が進みましたが、それと並行して感染リスクや不適切な使用に関する報告も増加し、各学会からの見解が相次いで発表される状況になりました。「古い」という評価は、こうした学術的な検証のプロセスを経て形成されたものです。

参考：ラップ療法の歴史的経緯と現状をまとめた信頼性の高い解説記事です。

ラップ療法の「古さ」を示す各学会のガイドライン上の位置づけ

医療従事者として最も重視すべきは、学会ガイドラインがラップ療法をどのように位置づけているかです。結論から言えば、主要な学会いずれも「推奨」ではなく「代替的な選択肢」または「使用制限」として扱っています。

まず日本褥瘡学会は、褥瘡診療ガイドラインの中でラップ療法について次のように述べています。「褥瘡治療にあたっては、医療用として認可された創傷被覆材の使用が望ましい。非医療用材料を用いた、いわゆる"ラップ療法"は、医療用として認可された創傷被覆材の継続使用が困難な療養環境において使用することを考慮してもよい」という表現です。つまり、あくまで「代替手段」であり、創傷被覆材が使える状況であればラップを選ぶ理由はないということです。

次に日本熱傷学会は、より踏み込んだ見解を出しています。「医師が熱傷治療において非医療材料を用いることは厳しく制限されるべきである」と勧告しており、とりわけ乳幼児については「感染による重篤な全身性敗血症で死亡した症例がある」として、「決して用いてはならない」と明記しています。これは推奨しないではなく、明確な禁止に近い表現です。

日本皮膚科学会が発行した創傷・褥瘡・熱傷ガイドライン（2023年版）でも、ラップ療法は「局所感染のリスクがあるため漫然と使用せず、創面の状態が整ったら速やかに中止する」と記載されています。ここで注目すべきは「漫然と使用しない」という表現で、継続的・慣習的な使用を特に問題視しているということです。

各学会の見解のポイントをまとめると。

- 🏥 日本褥瘡学会：「創傷被覆材が使えない環境でのみ考慮してよい」（代替手段として条件付き容認）
- 🔥 日本熱傷学会：「厳しく制限すべき」「乳幼児には決して用いてはならない」（熱傷では事実上の禁忌）
- 📄 日本皮膚科学会（2023年ガイドライン）：「漫然と使用しない」「創面が整ったら速やかに中止」（限定的・一時的な使用のみ）

現場でラップ療法を継続している場合、こうしたガイドラインとの整合性を改めて確認することが求められます。

参考：日本褥瘡学会監修のドレッシング材の選び方と、ラップ療法の位置づけについての詳細な解説です。

アルメディアウェブ｜これだけは知っておきたい ドレッシング材の選び方

ラップ療法の感染リスクが見落とされやすい理由と実態データ

ラップ療法が「古い」と評価される最大の理由の一つが、感染リスクの問題です。この点は現場で見落とされやすいため、具体的なデータと合わせて整理しておく必要があります。

食品用ラップは、浸出液を一切吸収しません。傷口を覆ったラップの内側に浸出液が溜まり続けると、健常な周囲皮膚が浸軟（ふやけ）し、細菌が繁殖しやすい温床となります。この「蒸れ」による感染は、ラップが不潔だから起こるのではなく、浸出液のコントロールができないという構造的な問題から生じます。つまり、ラップ自体を清潔に保っていても防ぎきれないリスクが存在します。

日本褥瘡学会が2016年に実施した第4回実態調査（安倍吉郎准教授・徳島大学、2021年第23回日本褥瘡学会で報告）のデータは、こうした懸念を裏付けています。調査では、ラップ療法が使用されていた症例のうち約半数に当たる47例が、D3以上の深い褥瘡（感染リスクの高い状態）の患者に使用されていたことが判明しました。D3以上は皮下組織に達する深い褥瘡であり、本来であれば感染管理を最優先すべき病態です。それにもかかわらず、非医療材料であるラップが使われていたという実態は、現場の判断と学会ガイドラインの乖離を示しています。

感染リスクは想定よりも深刻です。日本熱傷学会の見解のベースとなった調査では、ラップを熱傷創に使用した症例のうち、Ⅲ度熱傷が体表面積の1%という比較的小さな損傷であっても敗血症を発症した事例が確認されており、転帰として死亡例が3例、大腿切断を余儀なくされた例も報告されています。

在宅での感染リスクも無視できません。在宅療養の現場では観察頻度が下がるため、感染の兆候を早期にとらえることが難しくなります。医療機関ではリスクをある程度管理できますが、訪問頻度が週数回の在宅環境で感染が進行した場合、発見が遅れる可能性があります。ラップ療法を在宅で継続するのであれば、こまめなラップ交換と浸出液の性状確認が不可欠です。

参考：熱傷へのラップ療法使用に関するリスクと学会見解が確認できます。

一般社団法人 日本熱傷学会｜いわゆる「ラップ療法」に対する日本熱傷学会の見解

ラップ療法と現代の創傷被覆材の違い——何が「進化」したのか

ラップ療法が「古い」と言われる根本には、現代の創傷被覆材（ドレッシング材）の著しい進化があります。両者の違いを理解することが、ケアの質を高める第一歩です。

食品用ラップ（主にポリ塩化ビニリデン製）は、水蒸気透過性・酸素透過性が低く、浸出液をまったく吸収しません。傷口を覆うことで乾燥を防ぐという点では湿潤環境を作れますが、それ以外の機能は持ちません。一方で、現代の医療用ドレッシング材はこの「湿潤環境の維持」に加えて、複数の機能を同時に果たします。

主要なドレッシング材の機能と特徴を整理すると。

| 種類 | 主な特徴 | 適した場面 |
|------|----------|------------|
| ポリウレタンフィルム（例：オプサイト®、テガダーム®） | 透明で創面観察が可能・水蒸気は透過 | 浅い創の保護、DTI（深部損傷褥瘡）の観察 |
| ハイドロコロイド（例：デュオアクティブ®、テガダーム®ハイドロコロイド） | 湿潤環境を形成しながら中等量の滲出液を吸収 | 浅〜中程度の褥瘡、肉芽形成期 |
| ポリウレタンフォーム（例：メピレックス®、ハイドロサイト®） | 高い滲出液吸収力・柔軟で体型に沿いやすい | 滲出液の多い褥瘡、深い創 |
| 銀含有ドレッシング材（例：アクアセルAg®、メピレックスAg®） | 抗菌作用を付加・感染が疑われる創に対応 | 感染リスクのある創、D3以上の褥瘡 |
| 親水性ファイバー（例：アクアセル®） | 滲出液を垂直方向に吸収し横漏れを防ぐ | 滲出液量が多く、形状が不規則な創 |

これだけ多様な選択肢があります。ラップ療法を「応急的な代替手段」として位置づけるならば理解できますが、医療機関や創傷被覆材の入手が可能な環境で継続的に使い続けることは、現在の医療水準とは言えません。

さらに、モイスキンパッド（滅菌済み薄型衛生材料、15×15cmで約100円程度）のような比較的安価で入手しやすい代替材料も存在します。こうした選択肢がある中で、浸出液の管理という観点から見ても、食品用ラップの優位性を示すエビデンスはほとんどありません。

一方で、「ラップ療法の条件が整っている場合には標準的治療と同等の効果を得られる」という国内唯一のランダム化比較試験の結果（水原章浩ほか、日本褥瘡学会誌 13(2):134-141, 2011）も存在します。ただしこの研究の重要な点は、「炎症・感染がなく、壊死組織が総面積の20%以下、ポケットが2cm以下」という厳しい適応条件のもとで、という前提が付いていることです。現場でこの条件をすべて満たす褥瘡にのみ使用できているかどうか、改めて確認する価値があります。

参考：ドレッシング材の種類と最新の選び方を詳しく解説した医療従事者向けの情報です。

ナース専科｜ドレッシング材の種類・特徴と使い分け

在宅・施設でのラップ療法を正しく判断するための実践的な視点

日本では在宅医療や介護施設の現場で、創傷被覆材の入手が困難な状況や、経済的な制約からラップ療法が選択されてきた経緯があります。「禁止」と「推奨」の二項対立ではなく、現場の実情を踏まえた現実的な判断基準を持つことが、医療従事者には求められます。

まず、ラップ療法が許容される条件を明確にしておくことが重要です。日本褥瘡学会ガイドライン（C1推奨）が示す条件は「医療用として認可された創傷被覆材の継続使用が困難な環境において」という点に集約されます。具体的には、離島・山間部など創傷被覆材の定期的な入手が難しい地域や、経済的理由でドレッシング材の継続使用が困難な在宅療養患者などが想定されます。つまり「やむを得ない場合の選択肢」が原則です。

逆に、ラップ療法を選ぶべきでない状況も明確に整理できます。D3以上（皮下組織に達する）の深い褥瘡、感染徴候（発赤・腫脹・膿性浸出液・悪臭）がある褥瘡、壊死組織が創面の20%を超えている状態、ポケットが2cmを超える場合、そして熱傷（特に乳幼児）がこれに該当します。こうした状態でラップ療法を継続することは、感染リスクを高める可能性があります。

在宅でラップ療法を選択する場合には、運用上の注意点が複数あります。第一に、交換頻度です。浸出液が多い場合は1日2〜3回の交換が必要で、これはドレッシング材より手間がかかる場合があります。第二に、創周囲皮膚の浸軟を防ぐため、ラップと皮膚の境界部に亜鉛華軟膏やワセリンを塗布するなどの工夫が必要です。第三に、感染の早期発見のために、訪問看護師や家族が浸出液の性状（色・臭い・量）を毎回確認し、変化があれば速やかに医師に報告できる体制を作ることが求められます。

在宅での褥瘡治療においては、保険算定の観点も見逃せません。医療機関で処方される皮膚欠損用創傷被覆材（DESIGN-R分類でD3・D4・D5の患者）は、在宅療養患者に対して保険算定が可能です。ラップ療法は保険適用外であり、患者・家族の負担は材料費のみとなりますが、適応を正しく判断した上で創傷被覆材への切り替えを検討することが、長期的に見てより適切なケアにつながるケースもあります。

参考：在宅褥瘡治療のための創傷被覆材の処方から保険算定までの流れを解説しています。

今日の臨床サポート｜褥瘡（在宅医療）症状・診断・治療方針

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